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記者から、この一年間の感想を問われて、Ｈは胸を張った。 「もうこれで安心というものではないが、外から日本を見る目がそういう風に変わってきているということは、これはやはり明るいことだと思う」その三日後、Ｈは経団連評議委員会での講演では、一年だけでなく、九０年代全体を振り返った。
「九０年代の低迷をもたらした諸要因が次第に変化してきた。 内外の市場において『日本買い』の動きがみられるようになってきたこと自体は、心強い現象の一つです」

「『デフレ懸念』との戦いに、なるべく早く勝利して、文字通り、『物価の安定』を確保すること、そして、このことを前提にイノベーションの力を発揮していくような経済を実現する形で、皆様のお役に立前から求めており、この提案は、翌二回、公表している。プレ率や需給バランスなどの中期的なＮ銀の見通しを公表するよう提案した。同様の提案は、Ｎも以前から求めており、期せずしてタカとハトが一致してＮ銀の景気判断へのコミットメントを求めた形だ。提案は、翌二○○○年十月に「経済・物価の将来展望とリスク評価」の公表として結実する。

デフレとの戦いの「早めの勝利」を意識した言い回しが、聴衆の耳に「新しく」聞こえた。
ただ、景気改善の手応えを確認する論議の一方で、政治は極めて慎重だった。 一時の金融不安は、二度の公的資本注入と、その後、相次いで合意された大手銀行の合従連衡の発表で遠のき、金融再生に向かう展開がゼロ金利政策を「異常」と評価、世上の副産物論に総裁自ら言及したのは、一年も続く瀬踏みから踏み出し、ゼロ金利解除への環境整備の地ならしを意識したことは明らかだった。
市場は、公表される一進一退の経済指標と、Ｈ以下の九人の政策委員の言動を注意深くフォローするようになっていた。 執行部の三人を別にすると、二０００年春の時点での、審議委員六人の色分けは次のようだったと思われＮ銀は九九年年末から二０００年の年初にかけて、累計四十六兆五千億円の年末越え資金を供給した。
Ｎ銀のＹ２Ｋ対策が欧米に比べ巨額の資金供給となったのは、金融機関が慎重に厚めの資金準備をしたのと、そうしてもゼロ金利でコストが極めて低かったためだった。 Ｙ２Ｋ対策にも、ゼロ金利の効果が及んだ形だった。

年明けの記者会見では、Ｈはさらに踏み込んだ。 頁ゼロ金利は株価が上がったりするのにもかなり大きな影響があるし、長期金利が上がらないで済んでいるということにもかなり大きな貢献があると思う。

しかしこれは異常な金利であることは間違いのないところであり、副産物も少しずつ膨らんできている。
しかし、同年末、与党三党は、二００一年四月に迫っていたペイオフ（預金の払戻保証額を元本一千万円までとする措置）の一年延期を急遼、政治決断で決めてしまう。 延期の最大理由は、大手行よりも、金融護送船団体制の一番弱い環である信用組合の準備不足だった。
この政治判断の慎重さは、Ｎ銀のゼロ金利解除を巡る政府・Ｎ銀の綱引きにも影を落としていく。 Ｈ発言は内外に波及した。
官房長官の青木幹雄は「金融政策はＮ銀の所管事項であり、現在の景気や金融市場の動向を総合的に勘案しつつ、今後とも適切な対応がなされる」と述べた。 要点は後段の「適切な対応」にあり、時期尚早のニュアンスだ。
政府は微妙な緊迫下にあった。 首相のＯが四月二日、突然倒れ、昏睡状態に陥ったためだ（その後、五月十四日に死去）。
急遼、Ｏ内閣は総辞職し、自民党幹事長だったＭが政権を引き継いだ。 Ｍゼロ金利解除の議案を提出していたＳは当然の解除派だが、金利政策を重視する視点で、Ｔも解除シンパだった。
一方でゼロ金利策だけでは景気回復の持続力に乏しく、量的緩和策を主張していたのがＮ。 Ｕ、ＴはどちらかというとＮ寄りの慎重派、Ｍがその中間に位置する図を描けた。
そんな中で、Ｈがさらに一歩踏み出したのが四月十二日。 先にみたように、四月の金融経済月報で景気の基本認識を前向きに修正したことを受けて、Ｈは「ゼロ金利解除の条件が整いつつある」と領いた。
正確に言うと、「ゼロ金利政策解除の条件は整いつつあると考えているのか」という記者の質問に対して、「おっしゃる通りである」と返したのだった。 Ｈのすっきりとした返事に、記者たちも思わずメモを取る手に力が入った。

Ｈの発言は、口が滑ったものではなく、Ｎ銀執行部による用意周到のものだったと思われる。 その一日前に発表した一月の国内卸売物価指数は前年同月比０・一％の上昇となり、二年一カ月ぶりに前年比プラスに転じた。
九七年の消費税率引き上げに伴う上昇時を除くと、前年比プラスは実に八年五カ月ぶりでもあった。 Ｎ銀執行部は、ゼロ金利解除に向けて政治・政府の動きを計算していたと思われる。
しかし、計算しきれなかったと思われるのが、海外の反応、とりわけ米国の動向だった。 ＩＴ主導で景気循環を超越したと唱えるニューエコノミー論を立証するように、米店頭株式市場（ナスダック）総合指数は、九九年末に四０００台を付けてから一カ月余りの三月九日には、終値ベースで五０００台に乗せた。
その後、政権は事実上の「選挙管理内閣」で、六月総選挙に向けて、政界は混沌とした雰囲気に包まれていた。 首相に就任したＭは、所信表明演説で「日本新生」をうたったが、急造内閣が総選挙で国民の支持をどこまで取り付けられるかは未知数。
新たに自民党幹事長に就いたＮは、四月十日の衆院代表質問に立ち、「高齢者は一生懸命働いてためてきた預貯金が低金利によって長年抑えられていることに大きな不満を抱いている」と、暗にゼロ金利解除を求める発言をした。 先のＨ発言はＮ発言を受けて踏み込んだともいえた。
しかし、Ｎ発言は、一種の選挙向けだった。 Ｈ発言の余波が広がると、今度は自民党政調会長のＫがクギを刺した。

「景気が自力反転の軌道に乗ったと判断すれば（解除を）やればいい。 景気は今、完全に安心できる状態ではない」。
景気を晩んでの時期尚早論である。 この時点での自民党幹部の食い違う発言は、結局、世論がどう判断するかを読み切れていないことを物語っていた。

「世論工作をうまくやれば、政治のカベは乗り切れる」。 Ｎ銀執行部が政治の足元をこのように見透かしたとしても不思議ではない。
その世論対策の陣頭指揮を取ったのが、後に見るように副総裁のＦだった。 四月十一日の発言の四日後、ワシントンで開いた七カ国（Ｇ７）蔵相・Ｃ総裁会議は、「Ｎは明るい兆しがみられるが、民需の確実な回復に至ってない」として内需主導の成長を支援する必要があると指摘した。
会議に出席したＨは、記者会見でいったん、当面のゼロ金利継続を表明せざるを得なかった。 一時、過去最高の五０七八・八六まで値を上げた。
しかし、すでに相場は、誰がパパをつかむかという局面に入っていた。 四月三日、ワシントン連邦地裁がマイクロソフトを巡る反トラスト法（米独占禁止法）訴訟で違反認定の判決を下したことで、ハイテク株全般に売りが殺到、同日のナスダックは過去最大の下げとなった。
米市場に集中していたグローバルマネーに動揺が走った。

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